日本企業

次世代のコンピューター開発をめぐるアップルと日本企業の協力という線で追えば、先に触れた一九九二年三月二十七日発表のシャープとの提携は、この次にくる。

さまざまな電子部品をおさえ、特に機器の小型化には欠かせない液晶ディスプレイを握っている日本企業には、強力な切り札があるということか。

アップルであれ誰であれ、新しい環境をソフトウエアの側から提案していこうとする連中は、環境を収める器を想定するとき、日本企業と提携することを念頭に置かざるを得なくなっているということなのだろう。

だが企業の論理としてはわかっても、情報家電の全面展開を打ち出したジョン・スカリーの胸のうち、彼がどのような機器を作りたいと思っているのかは、さまざまな日本企業との提携関係の中でビジネス手帳風、ＣＤ―ＲＯＭプレイヤー風とさまざまな商品イメージが打ち出されるに連れてどうもわからなくなってきた。

ＩＢＭの環境を標準として受け入れるこの選択によって、富士通は大型分野において唯一同社に対抗する勢力となった日本企業のリーダーの座を確保した。

ＤＯＳ／Ｖへの転換を行なった某日本企業のマネージャーから、先日私信をいただいた。

表立って口にはしてこなかったが、唯一日本だけが守り通してきた世界との壁がＤＯＳ／Ｖによって崩れれば、日本企業は少なくとも当面は大きな打撃を受けるだろう。

さらにあるホテルには、重役の陣頭指揮で大挙15人もの社員を送り込んだ日本企業もあるという。

多くの日本企業が海外市場での競争力を高めるため、グローバル戦略を強化している。

この地域には、最新技術を持つ複数の日本企業が進出している。

日本企業で働くことは、安定と高い品質管理を学ぶ機会でもある。