欠候

「通商」の申出には「如何にも交易之儀は有無を通し候事故、國益にも可相成候得共、元來日本國は自國之産物にて自ら足り候て、外國之品物無之候共、少しも事缺候儀は無之候――」と拒絶したが、漂民の取扱を改善し、缺乏品を定められた港で賣り與へるといふことを正式に約定すること自體が、新らしい大事實であつた。