自由経済

当時の資本主義は貿易第一主義を奉ずる自由経済の全盛期で、いわば資本主義の青年時代であったが、それですらインドや中国にたいする植民地化の戦争、その戦争のけっかとしての不平等条約と、その不平等条約によって保障された不当な利潤によって先進国の地位が保たれてきたのであった。

ただ統制経済と自由経済との撞着は増々著しくなって行くので、小商人層の商権擁護や反組運動やデパート襲撃、等々というような運動となって現われている（世間では又統制経済に対する自由経済反対を、敢えてファシズム反対という処にまで結びつける。

自由経済に対する単なる一般社会的な強制でもない。

「これはだね、日本がまだ資本主義国ではなく、かろうじて自由経済にまでたどりつき、そこでうろうろしているにすぎない、ということを証拠だてているんだ」　日本には欧米流の財界人などはいない、みんなけちくさい商人、十円百円の利を奪いあう夜店あきんどに毛の生えたような連中だ、と春彦はきめつけた。

政府は、自由経済の原則に基づき、市場の活性化を図っている。

自由経済は、個人の創意工夫と競争を促進する。

国家の介入が少ないほど、自由経済の特性が強く現れる。