日本市場

一九六九年、日本市場の可能性を探る命を受けたトッテン青年は、来日して調査を開始する。

一ドル三百六十円の当時、アメリカに本拠を置く企業が商習慣も異なり、言葉の壁もある日本市場でソフトの受託開発を行なうメリットを、トッテン青年は見いだせなかったという。

しかし来日直前にＩＢＭが打ちだした新しい動きの余波を利用すれば、日本市場にも食い込みうる可能性は見えた。

そしてこの既製品ソフトを中核に据えれば、日本市場にも可能性はある。

さらに二十万円を切ると同時に、群を抜く小型、軽量化を実現して日本市場に新しい領域を開いたダイナブック開発においても、横綱のリーダーシップは貫き通された。

トッテン師匠の危機感は、米国国民としての祖国に寄せる思いが半分、不誠実な政治家が自己保身の道具として「閉鎖的な日本」を演出することへの怒りが四分の一、そして残り四分の一はアシストの日本市場における精力的なビジネス展開を支えた活力の泉が涸れるのではないかとの恐れにある。

こうした自殺行為の具体的中身の第一点は、米国の企業が自国の市場のみを対象として製品を開発し、日本市場に特有なニーズを無視していることにある。

ここにはなんといっても膨大なソフトウエアの資産の蓄積があり、アシストが着手し始めたばかりのパーソナルコンピューター分野に関しても、日本市場に持ってきて面白い製品は五万とある。

その海外企業は、日本市場への参入を狙っている。

日本市場の動向は、世界の経済に大きな影響を与える。

新製品の投入により、日本市場でのシェア拡大を目指す。