総所得

第二十六章　総収入及び純収入について（一二二）アダム・スミスは、常に、一国が大なる純所得よりはむしろ大なる総所得から得る利益を過大視している。

国民が陸海軍及びすべての種類の不生産労働を支持する力はその純所得に比例しなければならず、その総所得には比例しない。

私の誤りは、社会の純所得が増加する時には常にその総所得もまた増加するという仮定に発したものであった。

しかしもしこのことがなされるならば、もし純所得が減少しないならば、総所得が三、〇〇〇｜磅の価値を有とうと、一〇、〇〇〇｜磅の価値を有とうと、または一五、〇〇〇｜磅の価値を有とうと、それはこの資本家にとっては何の関する所であろうか？

第一に私は、全国の総所得の価値ですら、マルサス氏がここで主張している比例では減少するものではないということを、既に説明したと考える。

穀物が五〇％だけ下落したから各人の総所得は価値において五〇％だけ低減する、ということにはならぬであろう（註）。

すなわちそれは、国の総所得が減少するから、従って純所得もまた同一の比例で減少しなければならぬと仮定している。

今、貨幣が十分の一だけ価値がより多くなると仮定すれば、すべての貨物は下落し、そして労働の価格は下落し、――けだし労働者の絶対的必要品はこれらの貨物の一部をなしているからである、――従って総所得は一千八百万にまた純所得は九百万に、減少するであろう。

確定申告では、一年間の総所得を正確に申告する必要がある。

家族の総所得が基準を超えたため、税金の控除が受けられなかった。

投資による収益も、総所得の一部として計算される。