編集権

例えば日本の代表的な綜合雑誌の一つとして数えられるある社では、編集者が社内の民主化と編集の改善を要求したとき、社長は経営者である自身に編集権があるということを主張して編集者の権能を制限した。

その社長は経営者に編集権があるということを主張する場合には、インボデン少佐の解釈によるものだということを自分の主張につけ加えるのを忘れなかった。

そこには、「校訂者の権利について」「編集権について」「『ヴィヨンの妻』著作権侵害未遂に関する報告」「『圓朝全集』は誰のものか」が記されている。

放哉の句は編みなおして公開することになるが、この件は、編者となった浜野智が「編集権について」という題で九八年五月に報告している。

出版社の経営陣が特定の記事の掲載を拒否したことは、現場の編集権への不当な介入であるとして問題になった。

マスメディアが独立性を保つためには、外部からの圧力に屈しない強力な編集権が保障されていなければならない。

その契約書には、著者が提出した原稿に対する最終的な編集権は出版社側にあると明記されていた。